2015年3月30日月曜日

東欧の哀愁と熱情、マレック・シュパキエヴィッチ

東京銀座の王子ホールで開催されたマレック・シュパキエヴィッチのチェロリサイタルを堪能してきた。シュパキエヴィッチはヨーヨー・マからも賞賛されるポーランド出身のソロリスト。その希代のソロリストの初来日とあって会場は暑い熱気で包まれていた。

リチャード・ギア主演『HACHI-約束の犬』(2009)、松井久子監督の『レオニー』(2010)でもソロを披露している。今回、上海出身の有名ピアニスト、ジアイ・シーと共に、2時間にわたる贅沢といえる内容の演奏であった。







































ラインナップは、
・ドヴォルザーク:スラヴ舞曲 ホ短調
・ショパン:チェロ・ソナタ ト長調 Op.65
・ショスタコーヴィチ:チェロ・ソナタ ニ短調 Op.40
・ピアソラ:ル・グラン・タンゴ


 
中でも、彼自身が編曲をしたというほど思い入れのある1曲目は、原曲とはまた違った哀愁漂うチェロの音色がとても印象的。楽器同士の会話も窺えてしまうほど彼のチェロとジアイ・シーのピアノのハーモニーは抜群。最後は他曲と雰囲気が全く違うタンゴを披露し、会場を魅了。鳴りやまぬ拍手の中、ステージをあとにした。

この日のアンコールでは東日本大震災で被害を受けた流木を使用して作られたチェロが奏でられた。「千の音色でつなぐ絆プロジェクト」と題され、製作されたヴァイオリン、ヴィオラ、チェロがリレーのように世界中で弾き継がれていくプロジェクトで、裏面に描かれた一本松に想いを馳せ、彼の音色を魅せてくれた。

終演後は、来場者全員に配られた本人のオリジナルCDに直筆サインをしてくれるなど、終始笑顔のマレック氏の人柄に接する思いがした。
 


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2015年3月3日火曜日

日本・ポーランド・ワーキング・ホリデー協定

2月末にポーランドのコモロフスキ大統領が訪日し、安部首相と首脳会談が行われました。
幾つかの重要なポイントが話し合われた中で、興味深いこととして、日本・ポーランド間でワーキング・ホリデー協定が署名されたことが挙げられます。

この事により、日本人はポーランドで、ポーランド人は日本で、入国日から1年間滞在が可能になり、また休暇に伴うものとして、その資金を補う活動を、就労許可なしに就労することが認められます。

日本にとって、ワーキング・ホリデーを実施する国は、ポーランドが13番目の国。
東欧地域では初めての国になるとの事。

内容詳細は以下を参照。
外務省の報道発表


これによって、日本からポーランド、ポーランドから日本を訪れる18歳以上30歳以下の若者が増えることが期待されます。



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2015年2月23日月曜日

ポーランドのアルコール(お酒)事情

ポーランドのお酒事情は?


市場調査会社のニールセンによると、ポーランド人はどの食品・飲料よりもビールにお金を使っている201312月〜201411月の1年間、ビールに使った金額は340億ユーロ。2位のウォッカは240億ユーロ。筆者を含め、ポーランドのイメージから言えば、むしろ、ウォッカの方が圧倒的と思っていたがそうではないようだ。

アルコール全体の消費量を見ると、2008年から2010年の一人当たりの平均が12.5リットル。ビールは55%、スピリッツは36%、ワインは9%を 占める。これに比べて日本の消費量は2008年から2010年の平均が7.2リットル、約半数がスピリッツでビールは19%
WHO Global Status Report on Alcohol and Health 2014
ポーランドの種類別消費量
(WHO Global Status Report on 
Alcohol and Health 2014)
日本の種類別消費量
(WHO Global Status Report on Alcohol and Health 2014)

 日本よりも全体のアルコールの消費量が多く、ビールが最も好まれていることこがわかる。


さて、ついでながら、日本の輸入ビールの人気売れ筋の代表的なものはといえば、人気の定番であるメキシコのコロナ、アイルランドのギネスが最初にくるのではないだろうか。加えて、人気がうなぎ上りのベルギービール、更にタイのシンハーやベトナムのラッキーナンバーが商品名となっている333、インドネシアのビンタンなど、世界中から様々なビールが輸入されている。


特にベルギービールの最近の躍進は目覚ましい。その背景には、ベルギービールを輸入している企業などが実行委員会を立ち上げ2010年9月に六本木ヒルズで開いた「Belgian Beer Weekend Tokyo」がある。今では東京、大阪、福岡、名古屋、横浜、仙台の全国6都市でそれぞれ4日間開催され、18万人を動員するビッグイベントに成長している。ビールの他に、ベルギー風のフライドポテト「フリッツ」や「ブーレット」(ミートボール)、ソーセージやワッフルなどビールと楽しめる食べ物が用意される。銘柄ごとのグラス、ベルギーのもうひとつの名産品のチョコレート、チーズなどの物販、さらにトップミュージシャンによるライブなども行われ毎回活況を呈している。

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ワルシャワに日本通りが登場



ワルシャワ市に、「日本通り」ができました。
モコトフ地区に新たに命名された通りです。
ポーランドでは、すでに地方の街幾つかに日本通りがあるとのこと。
これから、各都市にできるようになって欲しいものです。

写真・情報ソース:駐ポーランド日本大使館ホームページ


2015年2月16日月曜日

ポーランド大統領の訪日に伴って

昨年11月に延期となっていたポーランド大統領の訪日が2月末に決定。

それに伴って、来日イベントが行われます。

『ポーランド・日本企業ビジネスマッチング』
日時:2015年2月26日(木)16:30~17:30
会場:パレスホテル東京 4階 山吹

『ポーランド・日本 経済フォーラム』
日時:2015年2月27日(金)14:00~17:30  
会場:パレスホテル東京 2階 葵


上記イベントの詳細、ならびに参加申し込みは以下から。


経済フォーラムでは、
すでにポーランドで投資をしている日系企業が現地の状況や、
日本ポーランド両企業が提携して行うプロジェクトなどが話される予定。

またビジネスマッチングには、ポーランドから50社ほどの企業が参加するようです。
ポーランドへの進出、またはポーランド企業とのビジネスチャンスをお探しの方には
良い機会となりそうです。



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2015年2月10日火曜日

ポーランドの緊急通報、半数がイタズラ?!

ポーランドの緊急通報、半数がイタズラ?!


ポーランド当局によると、2014年の112番通報(ポーランドの緊急通報用電話)は合計で2100万件以上あったが、その半数近くがイタズラ電話とのこと。「112番」はEUに加盟している全28カ国共通の緊急連絡先となっている。イタズラ電話が増えることで、本当に助けが必要な人への対応が遅れてしまうことが問題視されている。 

現在、ポーランドには緊急用のコールセンター各県に1カ所、マゾビア県には2カ所(ワルシャワとラドム)あり、合計17カ所にある。

日本でも、救急車や消防車、警察へのイタズラ電話は少なからず存在する。また、未だに救急車をタクシー代わりに使う人がいる人も後を絶たない。似たような問題はどの国にもあるのだろう。

本来、緊急通報用電話番号は緊急時のみに使用されるもの。目的以外の通話やイタズラ電話は、受信業務に支障を来すため、犯罪とされることもある。国によっては、切迫度によって違う電話番号を用いており、イングランドとウェールズでは、緊急時には999(警察・消防・救急)を用いる。救急でない医療事案に対しては、0845-46-47を用いている。北米やカナダでも、緊急時には911を用い、緊急時以外で警察などには311、地元の相談センター用番号(フィラデルフィアでは231-3131)を用いる。


ものの本によると、世界最初の緊急通報用電話番号は、1937630日にロンドンで使用開始されたとのこと。この緊急通報システムは、 999 の電話番号が鳴るやいなや同時にブザーが鳴り、赤ランプが点灯し、交換手の注意を引くというもの。その後、このシステムは次第にイギリス全土に広がり、1970年代後半にはすべての電話交換設備がこのシステムに対応するようになったとのこと。

2015年2月1日日曜日

わかる!国際情勢、まるまるポーランド

ポーランドへの関心、拡大傾向にあり

わが国外務省公式ホームページ「わかる!国際情勢」の最新号がポーランド
を特集しています。ポーランドを手っ取り早く包括的に把握されたい方には
まさに格好の特集となっています。

http://www.mofa.go.jp/mofaj/press/pr/wakaru/topics/vol121/index.html 

<ポーランド民主化25周年の歩み>
1989年9月:ポーランド民主化(自主管理労組「連帯」系政権の発足)
1999年3月:NATO加盟
2004年5月:EU加盟
2007年10月:市民プラットフォーム(PO)政権発足、
         (「連帯」の流れをくむ長期政権)
2014年:民主化25周年、NATO加盟15周年、EU加盟10周年

ポーランドは2014年の節目の年を経て、今年はこれまで以上に
EUはもとよりワールドワイドに自国をアピールし存在感を発信していこうと
しています。このポーランドの積極的な経済政策に伴って、日本企業にとっても
付随してビジネスチャンスが存分にもたらされるものと考えられます。

ポーランドとの貿易や投資をお考えの日本企業にとって2015年を
「ポーランドビジネス元年」と捉えていただきたいと思います。

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